LIFE PICK UP住宅購⼊コラム
2020.11.25

誰でも生活しやすいバリアフリー住宅

バリアフリー住宅を考える時にチェックすべきポイントは?

今では、当たり前のように使われている「バリアフリー」という言葉。
「バリアフリー(barrier free)」とは、文字通り「バリア(障壁)」を「フリー(のぞく)」こと。
日頃の暮らしの中で、障壁となるものを取り除くことで生活しやすくしようという考え方です。
例えば、道路や建築物の入口の段差などを除去したり、階段や廊下の手すりをつけるなど、日頃の動作の補助となる設備を整えることがバリアフリーにあたります。
段差をなくしたり、手すりをつけたり、と聞くと高齢者や障害者の方に向けた対策のように感じるかもしれませんが、バリアフリーの対象は全年代。
子どもからシニアまで、全ての人にとって日常生活の中で存在するあらゆる障壁を除去することを意味します。
元気な若い人でも、怪我をして普段の生活がしづらくなる可能性もあります。
そのため、住宅を購入する際は、あらかじめバリアフリーの観点をしっかり持っておくことが大切。
バリアフリー住宅を考える際は、下記のようなポイントをチェックしてみましょう。

◆段差のないリビングづくり
リビングは家族が最も長く過ごす場所なので、つまずいたり、物に引っかかったりする可能性が大。極力段差をなくしフラットな床にして、移動スペースを広くとるようにしましょう。

◆廊下・玄関は幅を広く
将来的に車椅子を使う可能性を考えた場合、玄関や廊下は幅90cm以上を確保しておくのが理想的。人とすれ違うことを考えると、廊下の幅は150cmは欲しいところです。また、手すりもあると足腰が弱った際の移動に便利。廊下の電気スイッチなども、使いやすい高さに設置するようにしましょう。

◆浴室は特に安全面に配慮して
自宅の中で事故が起きやすいポイントでもある浴室。転倒しやすい場所なので、床を滑りにくい素材にしたり、手すりを設置したり、出入り口の段差をなくすなどの対策をあらかじめ行っておきましょう。また、冬場に注意したいのが、浴室との温度差による「ヒートショック」。暖かい部屋から急に冷えた浴室内に入ることで、血圧が急激に変化し、失神や心筋梗塞を引き起こしてしまう場合があります。浴室暖房設備などを取り入れ、温度のバリアフリー対策も行いましょう。

バリアフリーに必要なポイントは、元気なうちはどうしても気づけないポイントもたくさんあります。
そのため、施工業者などにあらかじめバリアフリーについて相談して、様々な事例を聞きながら取り入れるようにしたいですね。

バリアフリー推進は法律にもなっています

2006年、高齢者や障害者が気軽に移動できるよう、段差などを解消することを目指した通称「バリアフリー新法」が成立、施行されています。
その内容は、「利用者5000人以上の駅やターミナルなどのバリアフリー化100%」や、「その他公共交通機関や特定の建築物などへのバリアフリー化」などを義務付けたもの。
この法律の施行によって、バリアフリーの基準が詳細に設定されるようになったのです。

現在、公共施設などに車椅子でも利用できるトイレが設置されていたり、ノンステップバスが当たり前に見られるようになったりしているのは、法律の施工にともなって、世の中のバリアフリー化が進んだ結果だと言えるでしょう。

バリアフリー対策をいつ行うか
施工業者とあらかじめ相談を

将来的にバリアフリーが必要だと考えていても、子どもが小さなうちは、頭にぶつかる可能性がある手すりなどはまだつけたくないと考える人もいらっしゃるでしょう。
その場合は、建築段階で手すり用の下地を入れておき、将来、手軽に手すりをとりつけられるようにする対策なども考えられます。

逆に、段差をなくしてフラットにすることなどは、子どもが小さいからこそ積極的に取り入れていきたいもの。
ライフステージに応じて、今何が必要か、将来的にどうしていくか、あらかじめ施工業者とも相談して対策しておくと良いでしょう。

また、子どもが独立した後にバリアフリーにリフォームするという選択肢もあります。
その場合も、費用がいくらくらい必要になるかあらかじめ把握しておき、将来に向けてバリアフリー貯蓄を行っておくと良いかもしれませんね。

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